食料品が９月も値上げされる。原油や穀物高の影響が広がっているためで、景気減速下での値上げラッシュに消費者の財布のひもが固くなるのは必至。値上げと個人消費低迷の悪循環が続きそうだ。（毎日新聞8/31）

  かつて、ワールドウオッチ研究所のレスターブラウン氏は、プランＢという書籍の中で次のように述べた。

  「環境破壊による生態系へのツケは農業分野に収束しつつあり、世界の食糧生産をこれまでのように増加させていくのは一層困難になっている。食糧生産の伸びが、いつ需要の伸びを下回るのかは誰にもわからないが、その時期は予測よりかなり早まるかも知れない。その過程で価格は高騰する。（中略）世界経済と地球の生態系との関係が悪化するなかで、深刻な未来を予測させる経済指標が穀物価格なのである。」

  毎日新聞の報道にある穀物高の影響が、レスターブラウン氏の述べる穀物価格の高騰と関連性があるかどうかは分からないが、食料品の価格が徐々に高くなっているのは紛れも無い事実である。

  環境問題による穀物高に加えて、中国およびインドの経済成長に伴う食物消費量の増加により、ますます価格は高騰して行くに違いない。食料自給率を40％を切ったわが国にとっては深刻な問題である。

  この食料問題に危機感を覚えた、高橋がなり氏は日本の食料の流通を変えようとしている。

  高橋がなり氏は、あのテリー伊藤にしごかれた（？）、言わずと知れた人気アダルトビデオメーカーの創業者である。彼はそのトップの座を退き、ＡＶ業界から農業へとシフトした。

  今後の、高橋がなり氏の設立した国立ファーム有限会社の動向に注目したい。

  もう一つ忘れてはならないのは、エネルギーの自給率である。日本のエネルギーを生み出すための資源は、原油、液化天然ガス、石炭などの化石資源や、原子力発電の燃料としてのウランなど、日本で供給されるエネルギーの約96％を海外から輸入してる。つまり、一次エネルギーの自給率は4％しかないということである。

  極端な計算だが、一次エネルギーを海外から調達出来なくなったと想定して、食料自給率と一次エネルギー自給率を掛けてみると40％×4％＝1.6％となってしまう。脅威的な数字ではなかろうか。

  化石燃料の枯渇もクローズアップしている昨今、、他国に依存しない自然エネルギー率を高めることが、いかに重要かが分かってくる。

  地球環境イニシアティブでは、このことを踏まえた提言を行っている。

（今里　仁）